【朝日新聞】教育現場の各国比較

１１月２４日朝日新聞朝刊の教育蘭。「ＯＥＣＤ調査にみる日本の現在地　１クラスの人数、平均を超過」を引用します。

　ＯＥＣＤが９月に公表した２０２０年版の「図表でみる教育」によると、１８年の日本の１クラスあたりの児童生徒数は、小学校２７人、中学校３２人。一方、ＯＥＣＤ加盟国の平均は小学校２１人、中学校２３人だった。
　加盟準備中を含む３８カ国のうち比較可能な国のなかでは、日本はいずれも２番目に多かった。小学校では日本、チリ、イスラエル、英国以外の国が２５人以下だった。中学校では、コスタリカと日本だけが３０人を超えた。
　ＯＥＣＤは、学級規模と学力の相関については否定的な立場をとりつつ、少人数学級のほうが子どもと教員の対話が進むメリットがあるとしている。
（略）
　別の調査では、学校長が教員がデジタル端末を授業に取り入れるための「十分なスキルがある」と答えた学校に所属する生徒の割合は、ＯＥＣＤ平均が６５％だったのに対し、日本はとくに低い２７％。「十分な時間がある」と答えた学校に所属する生徒の割合も、ＯＥＣＤ平均が６１％だったのに対し、日本はわずか１２％だった。
（略）
　長時間労働のわりには、授業で生徒に接する時間は短い――。ＯＥＣＤの調査からは、そんな日本の教員の働き方も見えてくる。比較可能な最新の調査によると、日本の中学校の教員の年間の総労働時間は、ドイツとほぼ同水準。だが、授業時間は日本の方がドイツよりも少なく、総労働時間が少ないフランスやオランダよりも下回った。
（略）

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クラスの人数は少ない方が学習効果が高いだろうというのは予想できます。仮に１対１で教えたら学習でつまずくということは起きないと思います。

その反面、児童にとってクラスというのは世界とほぼ同じ意味を持つことも忘れるべきではありません。小学生のころを振り返ると、いっしょに遊ぶ友人というのはクラスの中に限られます。どんなに仲がよくてもクラス替えがあると自然と遊ばなくなります。中学生ぐらいになるとクラスの枠をはみ出た人間関係を築けるようになりますが、小学生では無理です。

そういう小学生の時代にクラスの人数を減らすと、気の合う友人を見つけられないかもしれないのでちょっと可哀想な気もします。

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「学校長が教員がデジタル端末を授業に取り入れるための「十分なスキルがある」と答えた学校に所属する生徒の割合」の高い順は、韓国・米国・英国となっています。そして日本は極端に低くなっています。

ただし、これは客観的な指標ではなく、学校長の自己採点であることを忘れてはいけません。

したがって、お国柄がずうずうしいほど高い点数になっています（←ヘイトスピーチです！）

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各国で教員の指導時間を比べていますが、その前に生徒が指導を受けている時間の比較の方が重要です。

教師の指導時間や事務にかける時間というのは、教員の働き方という意味での問題でしかありません。しかし生徒の授業時間というのは国家・社会の将来にかかわることです。もちろん長ければいいということでもありませんが、重要な指標ではあります。

記事全体が、教員の待遇とか能力というところに力点がかかり過ぎていて、生徒がどういう教育を受けられる環境にあるのかという視点が少ないように思いました。